ターゲティングメールとは？特徴やメリット、注意点を解説

ユーザーを限定することで、メール配信の効果を高める施策が「ターゲティングメール」。メルマガのような一斉配信の手法と違い、ターゲットの属性や行動に合わせてアプローチできるため、ターゲットの具体的な行動を促せるのが強みです。

「メールの開封率を向上させたい」「メルマガの読者が減って困っている」「メール配信はしているけどCV率が上がらない」という場合は、ターゲティングメールを活用してみましょう。

本記事では、ターゲティングメールの特徴や他のメールマーケティングとの違いを解説します。さらに、ターゲティングメールのメリット、実際に配信する方法、運用上の注意点についても紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

ターゲティングメールとは「ターゲットを限定してメールを配信する」施策

ターゲティングメールとは、「ターゲットを限定してメールを配信する」施策です。

ユーザーを、年代、性別、居住地、職業、年収などの属性で分けてからメールを配信することで、メール配信の効果を高めます。

例えば、「女性向けのヨガ・ストレッチのセミナー」の集客を例に挙げてみましょう。主なターゲットは「女性」「ヨガ・ストレッチに興味がある人」になりますね。セミナーの開催場所が東京であれば、東京近郊に住んでいる方もターゲットになるでしょう。

続いて自社のリストの中から、条件にあてはまるユーザーを限定してメールを配信します。興味がある人にだけ配信すれば、顧客リスト全員に配信するより高い効果を見込めます。

ほかにも、自社が提供している商品やサービスに適切なユーザーを選び、興味を持ってくれそうなコンテンツをメールで届ければ、企業が意図する行動をとってくれるでしょう。

ユーザーを限定して配信することで、メールマーケティングの効果をひき上げる施策がターゲティングメールです。

他のメールマーケティングとの違い

ターゲティングメールの特徴をより理解するために、他のメールマーケティングの施策を表で確認しましょう。

上記のように、メールマーケティングにはいくつもの手法があります。

その中でもターゲティングメールは、配信先のユーザーを限定することで「メール1通あたりの訴求力を高める手法」といえるでしょう。

ステップメールに関しては、こちらの記事で詳しい内容を解説しています。
関連記事：ステップメールとは？メリット・デメリットから作成方法まで詳しく解説

休眠顧客とは、過去に取引があったものの現在は動きがない「休眠している」顧客のことです。休眠顧客にアプローチするメリットや施策についてはこちらの記事が参考になります。

関連記事：休眠顧客に企業がアプローチするメリットとは？施策や注意点も解説

ターゲティングメールのメリットは3つある

ターゲティングメールには、3つのメリットがあります。

• 開封率やクリック率が上昇する
• CV率の向上が見込める
• 登録者の解除率が低下する

それぞれの詳しい内容をみていきましょう。

開封率やクリック率が向上する

ターゲティングメールでは、ユーザーを年齢や性別といった属性に分けてからメールを配信します。商品やサービスのターゲット層に限定してメールを配信できるため、ユーザーと企業間でのミスマッチを防げます。

ユーザーの属性に合わせたコンテンツを掲載すれば「役に立つ情報が入っていそうだ」と、ユーザーはメールを開封したりリンク先をクリックしたりしてくれるのです。

例えば、自社がアピールしたい商品やサービスが「30代から50代向けの商品」であれば、顧客リストの中から「30代から50代のユーザー」を抜き出せばいいので、届けたいターゲットに必要な情報を漏れなく配信できるでしょう。

CV率の向上が見込める

ターゲティングメールでは、ユーザーの属性だけでなく行動をもとに選別することで、CV率の向上につなげることもできます。

例えば、過去に商品やサービスの問い合わせをしてくれたユーザーへ「成功事例」「詳細がかかれたパンフレット」を配信したり、購入するかどうか迷っているユーザーへ「展示会やセミナーの案内」を配信したりといった方法が有効です。

具体的な行動をとったユーザーを「確度の高い顧客」として抽出すれば、よりCV（コンバージョン）につながるようなメールを届けられるでしょう。

登録者の解除率が低下する

メールマーケティングでは、登録者の解除率低下を防止することも重要な対策です。

ターゲティングメールは、一斉配信する手法に比べて、ユーザーの興味関心に合わせたアプローチができます。その結果「このメール配信は自分にとって有益だ」と感じてもらいやすくなるため、解除率の低下も期待できるのです。

誰もがPCやスマートフォンを利用して情報を得ている現代では、「私には必要ない」と判断されると、メール配信を解除されたり受信拒否されたりと、ユーザーの手元まで届かなくなる可能性が非常に高くなります。

しかし、ターゲティングメールでは、ユーザーを限定して情報を発信できるため、ユーザーのニーズに応える情報を届けやすいのです。

ターゲティングメールを配信する方法

実際にターゲティングメールを配信するにはどのような方法をとればいいのでしょうか？

具体的な方法は次の3つのステップです。

1. 配信する目的を決める
2. ターゲットを選ぶ
3. ターゲットにふさわしいコンテンツを作る

それぞれ解説します。

ステップ①配信する目的を決める

まずは、メール配信の目的を決めましょう。

最終的なゴールは、ユーザーに商品やサービスを購入してもらうことですが、そのゴールまでの道のりを細分化すると目的達成が近づきます。

「自社サイトへ誘導する」「資料請求を促す」「セミナーへの参加を取り付ける」「担当者との接点を持つ」といった目的が効果的でしょう。

メールを読んだ読者にとってほしい行動をターゲティングメールの目的に設定すれば、具体性のある目的につながりますので、ぜひ試してみてください。

ステップ②ターゲットを選ぶ

ターゲティングメールの目的を参考に、ユーザーを「属性」や「行動」から絞り込みましょう。

顧客の属性には、今後変化する可能性のある「動的属性」と変化することのない「静的属性」がありますので、こちらも参考にしてみてください。

• 静的属性：性別、誕生日、出身地、国籍、初回登録日など、
• 動的属性：居住地、職業、年収、興味関心など

ステップ③ターゲットの興味関心をひくメールを作る

ターゲティングメールを読んだ読者の心を動かすためには、興味関心を惹くようなメールが必要です。

文章だけでなく、写真や画像を使ったり文字に装飾を施したりして、読者が読み進めたくなるようなメールを作成できるとCV率向上が期待できるでしょう。

タイトルや導入文にも気を配ると、さらに開封率やクリック率が高まるはずです。ユーザーが興味を持ってくれるように中身も仕上げていきましょう。

セミナーや展示会の情報を掲載するほか、メールマガジンで配信するようなお得なキャンペーンや商品情報を載せても構いません。読者に有益なコンテンツを作成しましょう。

ターゲティングメールを運用する際の注意点は2つ

ターゲティングメールを運用する際の主な注意点は2つあります。

運用後は振り返りを入れる

ターゲティングメール運用後は、定期的に振り返りを入れて、運用の効果を確かめてください。

メールの開封率やリンク先のクリック率、CV率の推移を確認すればターゲティングメールの課題を見つけられるはずです。一つひとつ課題を解決して、メール内容をブラッシュアップしていきましょう。

また、定期的に振り返ることで顧客リストの登録ミスによるメールの誤配信にも気づけます。

特定電子メール法を守る

特定電子メール法とは、迷惑メールやチェーンメールなどを規制する内容を盛り込んだ法律です。正式名称は「特定電子メールの送信の適正化などに関する法律」ですが、迷惑メール防止法とも呼ばれています。

ターゲティングメールでは、受信を拒否した人や同意のない人にメールを送信したりすると罰則の対象となるため、以下の点に気をつけてください。

• 「オプトイン規制における同意」

ターゲティングメールを配信する相手から同意をとることをオプトインといいます。メールを配信する際は事前に受信者の同意をとりましょう。同意の範囲は、ターゲティングメールを配信することに対してであり、メールの内容まで同意をとる必要はありません。

• 「オプトアウト」

受信者から配信停止の申し出があった場合は即座に配信停止することをオプトアウトといいます。ターゲティングメールの本文中に、「メルマガの配信停止を希望する方はこちら」などと記載して配信停止するためのURLを添付すれば、問題ありません。

ターゲティングメールは開封率CV率の改善に役立つ

ターゲティングメールは、開封率アップやCV率向上にも効果的なメールマーケティング手法です。

ユーザーの属性や行動をもとに配信先を限定できるため、一斉配信による手法では効果のうすかったユーザーの行動を促せるでしょう。

この機会にぜひターゲティングメールを導入して、自社のマーケティング活動を活性化させてください。