目次
- 動画広告の注目度が高い理由
- 動画広告の種類とその特徴
- 動画広告でおすすめの媒体
動画広告とは動画を用いたWeb広告
動画(ビデオ)広告とは画像やテキストではなく「動画」を用いた広告です。広い意味ではテレビCMやタクシー・電車で流れる動画も動画広告に分類されます。 ただ基本的にはインターネット上の広告を意味することが多いため「動画広告=Web広告の中で動画を用いる広告」と認識しておいてください。動画広告の市場は年々増加している
日本において動画広告の市場は年々増加し続けています。 電通の「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」によると、2022年時点の「Web広告の広告費」において約25%が動画広告です。 これは検索連動型広告(リスティング広告)とディスプレイ広告に次ぐ第2位となっています。 関連記事:リスティング広告とは?利用すべき人の特徴とメリットを解説!
2021年から2022年の伸び率を見ても分かるように、動画広告の市場は今後も伸び続ける可能性が非常に高いです。
サイバーエージェントの「2022年国内動画広告の市場調査を実施」によると、動画広告の市場は2026年には1兆2,451億円に達すると言われています。
つまり、動画広告はあと4年程度で2倍以上の市場になるわけです。
「今さら動画広告ってもう遅いのかな?」と思っている人も多いのではないでしょうか。
現状の市場を見ると今からでも遅くはありません。今後もますます利用価値の高い市場だと言えるため、興味がある人は挑戦してみるべきです。
動画広告は大きく分けて2種類
- インストリーム動画広告
- アウトストリーム動画広告
インストリーム動画広告
インストリーム動画広告とは動画の最初や途中、最後に表示される動画広告です。YouTubeなどを見ていてイメージが付きやすい人も多いでしょう。 ユーザーに動画を一定時間必ず視聴してもらえるため、印象に残りやすいのがメリットです。 インストリーム動画広告は動画広告が表示されるタイミングで、以下の3つに分類されています。| 広告の表示タイミング | 特徴 | |
| プレロール広告 | 動画本編の前 | 視聴してもらえるユーザー数が最も多い |
| ミッドロール広告 | 動画の途中 | 動画広告から離脱されにくい(動画本編の続きが気になるユーザー多いため) |
| ポストロール広告 | 動画視聴完了後 | 動画広告から離脱されやすい(すでに動画本編の視聴が終わっているため) |
- スキッパブル広告:動画広告を途中でスキップできる種類
- ノンスキッパブル広告:動画広告を最後まで視聴しないと本編に移動できない種類
アウトストリーム動画広告
アウトストリーム動画広告は動画本編とは関係ない場所に表示される広告です。 WebサイトやSNS広告にて表示される動画広告は、基本的にはアウトストリーム動画広告となっています。 アウトストリーム動画広告は細かく分けると以下の2つに分類されてます。- インリード広告
- インバナー広告
インリード広告
インリード広告は記事やSNSにおいて通常コンテンツと同様に表示される動画広告です。 広告が自然な形で表示されるため、動画広告に対して嫌悪感を抱かれにくいとも言えるでしょう。 また、広告が画面に表示されるタイミングで動画が再生されるため、広告を最初から見てもらえる可能性が高いです。 「通常コンテンツと同様に表示される」という特徴からインフィード広告と呼ばれる場合もあります。 インリード広告は「動画広告のみ」でインフィード広告は「動画以外の画像広告やテキスト広告も含まれる」と認識しておきましょう。インバナー広告
インバナー広告とはWebサイトや記事内に表示されるバナー形式の動画広告です。Yahoo!のトップページ右側に表示されている動画広告もインバナー広告に分類されます。 インリード広告との違いは「動画広告がページに入った時点で再生される点」です。つまり、動画広告を最初から見てもらえる可能性は低くなります。 インバナー広告はディスプレイネットワーク(GDAやYDA)から利用可能です。動画広告のメリットは3つ
- 表現の幅が広い
- 効果測定ができる
- 広告を見てもらいやすい
表現の幅が広い
動画広告は動画や音声を利用できるため、テキストや画像の広告に比べて表現できる幅が広いです。 商材によってはテキストだけだと、どうしても魅力が伝えにくいものもありますよね。 テキストの広告で成功している場合でも、動画を利用することでまた違ったアプローチが取れるため、今まで興味を示さなかったユーザーに興味を持ってもらえる可能性があります。 ただ、他のテキストや画像などのフォーマットに比べて動画広告は広告作成の手間がかかる点はデメリットだと言えます。効果測定がしやすい
動画広告に限った話ではありませんが、Web広告は広告を配信した後の「効果」をデータで確認できます。 例えば効果測定ができる項目は以下の通りです。- 広告の表示回数(インプレッション)
- クリック数
- 再生時間
- コンバージョン数
広告を見てもらいやすい
動画広告は通常の動画コンテンツの間に挟まれるなど、「広告を無視できない仕組み」が採用されている場合があります。 例えばリスティング広告の場合、「リスティング広告はクリックしない」という意識を持っている層も少なくありません。 他の媒体においても「広告」と記載してあるコンテンツを意識的に無視している人も一定数います。 動画広告は「普段広告を無視する層」にも広告を半強制的に視聴してもらえる点はメリットだと言えるでしょう。動画広告の課金方式は3種類
- 動画再生回数ごとの課金(CPV)
- インプレッション課金(CPM)
- クリック課金(CPC)
動画再生回数ごとの課金(CPV)
動画再生時間ごとの課金(CPV)とは「動画広告が再生された回数」によって課金が発生する仕組みです。 動画広告において最も一般的に利用されている課金方式となっています。 CPVは動画が視聴されただけでは課金が発生しない場合もある点を理解しておきましょう。 「5秒以上視聴された場合のみ課金」や「完全視聴のみ課金」など媒体によって課金条件は異なります。 上記のような課金条件が決められている場合、費用対効果は高いです。「動画広告を一定時間みてくれる = 興味が高い」と言えますよね。インプレッション課金(CPM)
インプレッション課金(CPM)とは動画広告が1,000回表示されるたびに課金が発生する仕組みです。 仮に「1,000回表示あたりの費用が200円」だとすると、動画広告が10,000回されれば費用は2,000円となります。 広告は何回クリックされても費用は変動しないため、表示回数あたりのクリック数が多くなるように工夫しましょう。クリック課金(CPC)
クリック課金(CPC)とは広告がクリックされるたびに費用が発生する仕組みです。 広告が何回表示されたとしても、クリックされなければ費用は発生しません。CPCは動画広告以外のWeb広告では最も一般的に利用されています。 無駄クリックが多く発生してしまうと費用対効果が低くなってしまうため、適切なユーザーに対して広告を表示することが重要です。動画広告が利用できる媒体は3種類
- YouTube広告
- SNS広告
- ディスプレイ広告
YouTube広告
動画広告の代表例として挙げられるのがYouTube広告です。2022年時点の国内月間アクティブユーザー数は7,000万人となっています。 このアクティブユーザー数はTwitterやFacebookなどと比べても圧倒的に多いです。つまり、YouTubeで動画広告を利用することによって幅広いユーザーにアプローチできます。 また、YouTube広告では先ほど解説した「インストリーム広告」が一般的に利用されるため、ユーザーは動画広告を無視できません。 どの媒体で動画広告を利用するか迷っている人は、利用を検討してみるのがおすすめです。SNS広告
SNS広告でも動画広告は利用できます。動画広告を利用する際におすすめのSNSは以下の5つです。- Facebook広告
- Instagram広告
- Twitter広告
- TikTok広告
- LINE広告
| SNSの種類 | 月間アクティブユーザー数 | 各SNS広告のメリット |
| Facebook広告 | 2,600万人 | ・ターゲティング制度が高い ・年齢層が高い |
| Instagram広告 | 4,570万人 | ・女性の利用者が多い ・Facebook広告と同じターゲティング制度 |
| Twitter広告 | 5,895万人 | ・広告の拡散性が高い ・課金方式が多い |
| LINE広告 | 9,400万人 | ・リーチ数が多い ・利用企業が少ない |
| TikTok広告 | 1,700万人 | ・広告に対する嫌悪感が少ない ・ユーザーの購買意欲が高い |
ディスプレイ広告
ディスプレイ広告とはWebサイトやアプリ上に表示される広告で、バナー広告とも呼ばれます。 ディスプレイ広告はGoogleやYahoo!の提携企業にも広告が表示されるため、非常に幅広いWebサイトに広告を表示可能です。 Yahoo!のトップページに表示されているのもディスプレイ広告の1つだと言えます。 ディスプレイ広告はGoolgle(GDN)もしくはYahoo!(YDA)のどちらかを利用しましょう。 ディスプレイ広告の詳細については下記の記事をご覧ください。 関連記事:ディスプレイ広告とは?メリットやリスティングとの違いも解説!動画広告はどの企業でもおすすめできる!
動画広告は企業規模や企業形態に関わらずどの企業にもおすすめできる費用対効果の高い広告手法です。 特にYouTube広告などのインストリーム広告は今後もますます注目度が高くなるため、できる限り早く挑戦してみることをおすすめします。 ただ、動画広告は画像やテキストの広告よりも広告作成の手間がかかるのがデメリットです。 逆に考えると「各企業は動画作成が面倒で動画広告に踏み切れていないケース」も非常に多いことが予想できます。 面倒ではありますが利用価値は非常に大きいため、ぜひチャレンジしてみましょう。
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