Youtubeは、アメリカ合衆国カリフォルニア州に本社を置くオンライン動画共有プラットフォーム。一般個人だけでなく芸能人・著名人も続々とチャンネルを開設し、企業アカウントも増えています。
今回の記事では、企業がYoutubeマーケティングをスタートするための基礎知識とポイントについて解説します。
- 動画を使ったオウンドメディアを始めたい
- 企業でYoutubeチャンネル開設を検討している
- BtoB商材でYoutubeマーケティングは効果があるのか知りたい
- YouTubeマーケティングのコツを知りたい
- Youtubeは動画作成が大変なので参入は難しい？
コロナ禍で営業スタイルが変わり、対面からオンラインを経由した商談が主流になりました。「うちの会社もYouTubeを始めようか」と検討中の担当者さまはぜひ参考にして下さい。
企業がYoutubeを活用すべき4つの理由
Webマーケティングの中でも動画は最も情報が伝わりやすいツールで、商品やサービス、企業の存在そのものの認知度を上げるにはYoutubeの活用が効果的です。
具体的な4つの理由を解説します。
1. Youtube人口の増加
まずはYoutube市場の拡大です。
Youtubeの国内利用者数は2022年7,000万人を突破し、国民の半数以上が視聴しているプラットフォームに成長しました。
テレビの代わりにYoutubeを視るようになった人も多く、アップロードされているコンテンツもハウツー動画や教育系が増え企業の参入がしやすくなっています。
2.モバイル閲覧率の増加
次に、視聴方法の変化が考えられます。
スマホの主な利用目的を調査したところ、動画視聴と回答した人が66.1％、利用するエンタメサービスは84.6％がYoutubeと回答しています（※）。
※2021年度：18〜22歳のスマートフォン利用実態調査｜1日の動画視聴時間は？
「家でゆっくり動画を視聴する」というよりも「スキマ時間に気軽に見る」スタイルに変化し、視聴年齢層も10〜60代まで幅広くビジネスパーソンにも好まれるようになってきました。
3.BtoBマーケティング手法の変化
そして、BtoBマーケティングの手法が非対面に移行してきたことも影響しています。
コロナ禍になり顧客へのコンタクトはオンラインを使った方法が増えてきました。
商談や展示会もzoomやウェビナーを使ったものが多く、ビジネスで動画やライブセミナーを使う機会が増え定着しています。
商品認知から決済までをオンラインで完結する企業も増え、Webマーケティングの導入は必要不可欠になっているのです。
4. マス広告よりも費用が安い
最後の理由は費用対効果の高さです。
Youtubeチャンネルの開設に費用はかかりません。
日々の動画作成やチャンネルの運営も、新聞や雑誌などのマス広告に出稿するより安くなります。
宣伝効果は国内外問わず、一度アップロードしてしまえば半永久的に誰でも視聴できるので、費用対効果の高いマーケティング手法です。
動画広告は今後も需要が増加し、2025年には1兆465億円に達する市場と予測されています。「1企業1チャンネル」があたり前になってくるでしょう。
企業のYoutubeマーケティング2つの手法
企業がYoutubeマーケティングを運用するには、自社でチャンネルを開設する方法と他社のチャンネルに広告を出す方法があります。
それぞれにメリットデメリットがあるので違いを比べてみましょう。
1.Youtubeチャンネル開設
1つめは自社のチャンネルを開設し、商品やサービスをPRする方法です。
「企業の番組を持つ」ことで認知度が上がり、国内外問わず無料で宣伝できます。
開設にかかる費用は0円ですが、撮影機材や編集にかかる工数など動画作成には費用と時間がかかり、すぐには結果が出ません。
トライ&エラーをくり返しながら長期的な運用が必要です。
2.Youtube広告運用
2つめは動画の途中に企業広告を再生する方法です。
広告はテレビCMのように掲載枠が設定されていて、オークション形式で購入します。
入札金額の目安は広告の表示回数によって価格が決まるタイプやクリックされた回数ごとに単価が決まるものなどがあり、3円〜20円／回、または1,000回再生されるごとに400〜600円が相場です。
テレビCMに近い宣伝効果があり、認知度UPやオウンドメディアサイトへ誘導しやすいですが、製作に工数がかかりプロに任せた方がいい場合もあります。
関連記事：【2023年最新】YouTube広告の概要やメリットなどを解説！
関連記事：SNS広告とは？これを見ればどのSNSを利用すべきか分かる！
BtoB企業のYoutube活用術
Youtubeマーケティングは比較的安い広告費で多くのユーザーにアプローチできますが、BtoB商材では購入までには次のようなプロセスが発生するため、売り上げに反映されるまでに時間がかかります。
● 認知→検索→競合比較→検討→承認申請→購入
そのため自社ホームページやECサイトに誘導したり、企業の認知度UPとしての活用がおすすめです。
1.ブランディング
企業の存在を知ってもらったり商品のコンセプトや使い方を伝えるのに、動画は最適なツールです。
商品開発までの道のりやこだわりなど、テキストと画像では伝えきれない情報を紹介しましょう。
サービスを扱う企業であれば導入事例を紹介するチャンネルが好評で、取り入れる企業が増えています。
2.セミナー動画として活用
いままで開催していた展示会や説明会などを動画にしてYoutubeにアップすれば、不特定多数の見込み顧客にリーチできます。
TwitterやメーリングリストにYoutubeのURLを記載し、テキストで伝えられなかった内容を見てもらうことも可能です。
一度動画を作成してしまえばWebセミナーで使用したり社内教材として使用したりと、活用できる場面は多いので資産性が高いコンテンツといえるでしょう。
3.求人媒体
企業の普段の様子を伝えるのに動画は最適なツールです。
テキストや画像では伝えられない雰囲気や実際に働いている人を見せることにより、入社後のミスマッチを防げます。
またコロナ禍で採用活動もオンライン化が進み、Youtubeや自社ホームページに採用動画を活用している企業も増加し、これからYoutubeを使った求人や就職活動は増えていくでしょう。
4.オウンドメディアへ誘導
先述したようにBtoB商材をYoutubeだけで販売につなげるのは難しいので、売り上げにつなげるためには自社サイトへの導線作りが重要です。
作成した動画の「概要欄」にオウンドメディアのURLを記載し、商品の購買やサービスの申し込みができる場所へ誘導します。
また、継続的なアプローチをするために「LINEお友達追加」や「メルマガ登録」を促すのも効果的です。
関連記事：LINEマーケティングをBtoBで成功させる3つの活用方法を解説！
BtoB企業のYoutube目標設定
Youtubeの運用を始める前には、次の項目を目標設定し計画的にスタートしましょう。
1. 登録者数にこだわりすぎない
「Youtubeの成功＝チャンネル登録者数」と思われがちですが、BtoB商材を扱う企業にとってはこの限りではありません。
Youtubeはエンタメ性の高いSNSなので、企業担当者が商品の購入目的で動画閲覧する可能性はあまり高くありません。
チャンネル登録してまで1つの商品やサービスをウォッチすることも考えにくく、「Youtubeで動画を視る→気になったら再度検索サイトで探す」という流れが自然です。
ある程度目標値を定めることは問題ありませんが、登録者数を追いかけすぎないようにしましょう。
2. 実現可能な数値を設定する
「3ヶ月で登録者数100万人」など芸能人や有名企業と同じ目標値は非現実的です。
ベンチマーク企業のチャンネルを参考に、以下の数値を実現可能な範囲で設定しましょう。
- 動画再生回数
- サムネイルクリック数（CTR：Click Through Rate）
- 動画再生時間
3. 定期的に動画をアップロードする
TwitterやInstagramのように「毎日投稿」を目指すよりも、質の高い動画を1本、毎週曜日を決めてアップロードしましょう。
テレビ番組のように「〇曜日は新しい動画が上がる日」と認知させ、自然に目に留まるような工夫が大切です。
新しい動画をアップロードしたらTwitterなど他のSNSで告知し、Youtubeへ誘導しましょう。
関連記事：企業がTwitterをマーケティングに活用する6つのポイントを解説
企業Youtube運営は検索上位表示を狙え！
Youtube動画の作成は、企画から撮影、編集とある程度の技術と時間が必要です。
運用を開始後はすぐに凝った動画作成に取り組むよりも、検索結果で上位表示されることを目指しましょう。
ここからは動画が検索上位に表示されるコツをご紹介します。
1.キーワードを選定する
最近のYoutubeはエンタメ動画を楽しむツールから商品の使い方や口コミを調べるプラットフォームに変化しています。
検索サイトの結果で上位表示されるためには、ブログやホームページと同様によく検索されているキーワードを「Keyword Tool（https://keywordtool.io/jp）」などで抽出し、タイトルや動画の説明文に盛り込んでいきましょう。
「検索キーワードを制する＝Youtubeで上位表示」といっても過言ではありません。
2.ハッシュタグ（#）を付ける
何についての動画なのかをカテゴライズしてくれる「ハッシュタグ（#）」は必ず活用しましょう。
ここでも検索キーワードを活用すれば、視聴者の増加につながります。
ただし、ハッシュタグの内容が動画に含まれていないと答えを求めてやって来たユーザーの期待を裏切ることになり、企業イメージが悪くなる可能性があります。
過剰なハッシュタグの付与にならないように注意しましょう。
3.ユーザーに「役に立つ」内容にする
YoutubeやGoogleから「動画がユーザーに役立っている」と評価されると、検索結果は上位に表示されやすくなります。
役に立っているかどうかは主に以下の数値で判断されます。
- 動画の内容が検索キーワードの答えになっているか
- チャンネル登録者数
- 高評価
- 動画再生時間
また、上記をクリアしているとユーザーのホーム画面やおすすめに表示されるので「ユーザーファースト」な投稿を続けることが大切です。
Youtubeアナリティクスを使って動画を分析
分析ツール「Youtubeアナリティクス」を使えば、視聴回数やトラフィックソース（どの経路から動画にたどり着いたか）などの数値が確認できます。
- インプレッション（サムネイルが表示された回数）
- トラフィックソースの種類（視聴者が自分のコンテンツを見つけた方法）
- 視聴者維持率
- 視聴者がアクセスしている時間帯
- 視聴者属性（年齢・性別・地域）
- 視聴者が見ている他のコンテンツ（自分のコンテンツ以外に見ている動画）
特別な設定は不要で、Youtubeのアカウントを持っていれば無料で利用できる便利なツールです。
この他にも多くの数値を見ることができますが、全部を分析するにはかなりの工数がかかってしまうので、まずは上記数値を週に1回〜月に1回の頻度で数値を追っていき、次の動画作成のヒントにしましょう。
Youtubeショートをマーケティングに取り入れてみる
「動画作成は技術と時間が必要なので、初心者では難しい」と感じる方もいらっしゃるでしょう。
2021年7月よりYoutubeに「Youtubeショート」という機能が実装され、プロモーションに取り入れている企業が増えています。
Youtubeショートは15〜60秒の範囲内でYouTube に上がっている動画やサウンドを利用することもできるので「動画作成に自信がない」「動画を作る時間がない」という方にも取り組みやすいプラットフォームです。
ショート動画はTikTokやInstagramでも実装されていて、幅広い年齢層にリーチできます。
関連記事：TikTokマーケティング活用3つのメリットとポイントを解説します
関連記事：Instagramマーケティングの基礎知識とメリットデメリット
【活用例】
- 現場スタッフの紹介
- 商品の使い方
- トリビア紹介
- 会社の日常風景
- Youtubeチャレンジ（指定されたテーマで投稿する企画）
企業のYoutubeアカウントは「認知度UP」と「導線作り」を目的にする
企業のYoutubeアカウントは、BtoB商材の場合単体で運用しても売り上げにはつながりにくいため、認知度UPを目的にしてオウンドメディアに誘導させる導線作りを目指しましょう。
初めから凝った動画を作るより、作成→アップロード→分析の流れを経験し、徐々にステップアップしていくことが長く続く秘訣です。
YoutubeマーケティングをはじめとするWebマーケティングの導入は、プロに任せるのも有効な手段です。
「まずはなにから始めよう？」とお悩みの方は、私どもにぜひご相談ください。
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